あなたは、ワークライフバランスと聞いてどんなイメージが浮かびますか？
ワークライフバランスとは名前のとおり、仕事と生活のバランスを意味する言葉です。

近年、働き方改革の推進とともにワークライフバランスを実現する取り組みが、さまざまな企業で行われています。

企業にも従業員にもさまざまなメリットがあるワークライフバランスですが、具体的に企業はどんな取り組みをするべきなのか分からない方もいるでしょう。

本記事では、ワークライフバランスを実現するメリット・デメリットをはじめ、実現のために企業ができる取り組みについてご紹介します。

ぜひ、参考にしてくださいね。

目次

ワークライフバランスとは？

冒頭にもお伝えしましたが、ワークライフバランスとは一言でいうと「仕事と生活のバランス」を意味する言葉です。

もう少し具体的に説明すると、ワークライフバランスは、生活と仕事どちらかを取捨選択するのではなく、両方を充実させることで生まれる「相乗効果」のことを指します。

たとえば、プライベートが充実していると仕事に対する集中力やパフォーマンスが上がり、仕事が上手くいくことで心の余裕や私生活の潤いにつながりますよね。

内閣府では、ワークライフバランスについて以下のように定義されています。

“「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」”

引用：内閣府「仕事と生活の調和(ワークライフバランス)憲章」
http://wwwa.cao.go.jp/wlb/towa/definition.html

ワークライフバランスの実現はなぜ重要なのか？

ワークライフバランスの実現はなぜ重要なのでしょうか？

一昔前の日本は、定年退職まで1社に勤めて「自社に忠誠を誓う」というような、仕事第一といった生き方が当たり前にありました。

しかし、少子高齢化や男女雇用機会均等法などにより、働き方への考えが多様化し、近年では『働き方改革』や『ワークライフバランス』の考え方が重要視されています。

具体的に、「なぜワークライフバランスの実現が重要なのか」３つの視点で見ていきましょう。

少子化問題

近年日本では、少子化が問題となっています。
少しずつ女性がビジネスシーンで活躍する機会というのは増えてきていますが、未だに以下のような考え方が十分ではないことも。
・出産・育児への理解
・子どもを育てながら仕事をする環境

そこで企業全体が、出産・育児中の社員を支援する環境を用意し、ワークライフバランスへの理解を深めることで、少子化対策を防ぐことにつながります。

また、「育児と仕事の両立は難しいかも…」という不安から、どちらかを諦めることも防げるでしょう。

労働時間の増加

労働時間の増加により、心身の疲労から病気になり、休職・離職につながる問題が増えてきています。
これは、人員不足の企業にとって大きな問題といえるでしょう。

そこで問題を解決すべく、ワークライフバランスの考えが求められるようになりました。
最近では、フレックスタイム制や短時間勤務の導入など、労働時間よりも生産性を重視した企業が増えつつあります。

人材流出

出産・育児・介護などがきっかけで離職につながるケースは多くあります。
その結果、社員自身はキャリアを断念することになり、企業にとっては貴重な人材を失うことに。

ライフスタイルの変化に対して、社員が多様な働き方の選択ができれば、自社で長く働き続けたいと思えるでしょう。

つまり、ワークライフバランスへの配慮は人材流出を防ぐためにも必要不可欠なのです。

【ワークライフバランスの実現】取り組むメリットと懸念されるデメリット

ここでは、ワークライフバランスを実現するメリット・デメリットを、働く側、企業側の視点でそれぞれ紹介します。

メリット

ワークライフバランスを実現するメリットは以下のとおりです。

【働く側】

• 仕事に対するモチベーションアップにつながる
• 趣味やスキルアップのために時間を使える
• 家族との時間が増える
• 心身の健康維持につながる
• ライフスタイルに合わせて柔軟な働き方ができる

【企業側】

• 生産性の向上と業績アップにつながる
• 企業のイメージアップにつながる
• 離職率の低下と人材流出の防止につながる
• 従業員のスキルアップにつながる
• 採用コストや医療費コストの削減
• 長時間労働の改善で人件費の削減

デメリット

ワークライフバランスを導入することは、やり方次第ではデメリットもあります。
具体的には以下のとおりです。

【働く側】

• 時間外手当がカットされることで給料が減ってしまう可能性がある
• 時間優先の働き方になることで業務を進めにくくなる人もいる

【企業側】

• 根強い企業文化がなかなか変えられない場合もある
• 効果が現れるまでに時間がかかる
• 生産性を高められないと業績悪化につながる
• 制度があっても定着しない場合もある
• そもそも具体的な導入方法が分からない

このように、ワークライフバランスを実現するためにはデメリットもあることを、理解する必要があります。

どんなに良い施策を取り入れても、効果が現れるまではそれなりに時間がかかりますし、 生産性を高められないと業績悪化や、かえって従業員の負担が増えてしまうことも。

そのため、社長やリーダー層を中心として、自社に合った取り組みを進めていくのがポイントです。

ワークライフバランス実現のために企業ができる取り組みとは？

ここからは、ワークライフバランスを実現するために企業ができる取り組みを紹介します。
基本的な取り組みを中心にピックアップしたので、ぜひ参考にしてくださいね。

育児休暇を取りやすい環境作り

育児休暇は元々『育児・介護休業法』によって定められているものですが、職場の環境によっては取得しにくい場合も。
また、女性だけでなく男性も育児休暇を活用しやすい環境にする必要があります。

たとえば、育児休暇を取りやすいように環境を整えることはもちろん、職場復帰しやすいように休業中も職場の様子を連絡したり、他の職種へ配置転換を可能にしたりする取り組みも大切です。

また、子育てと仕事のバランスを取りやすくするために、短時間勤務の導入や子連れ出勤を可能にすることも良いでしょう。

残業をしなくても良い環境作り

残業削減といっても、制度を導入するだけでは現実的に不十分な場合が多くあります。

また、業務時間内では仕事が終わらず、持ち帰りの仕事が増えるなど結果的に従業員の負担になってしまうこともあるでしょう。

そのため、一人あたりの業務量や作業内容が適正かどうか定期的に見直したり、リーダー層が積極的に残業をせずに帰ったりなど、残業をしなくても良い環境作りをしていく必要があります。

休みをとりやすい環境作り

休みをとりやすい環境作りも重要です。

表面上では制度があったとしても、実際は人員不足などで、取りづらい雰囲気の職場も多いのではないでしょうか。
また、制度だけではなく、休みやすい職場環境を作っていく取り組みも必要になります。

たとえば、その人にしか分からない仕事(属人的な仕事)を減らして、急な体調不良でも他の従業員がカバーできるように、業務内容を見える化することも方法の一つ。

人員的な余裕はもちろん、誰が休んでも仕事に支障が出ないようにすることで、休みを取りやすい環境が作れるでしょう。

幅広い働き方の選択肢を用意する

従業員一人ひとりが幅広い働き方を選択できるように、リモートワークやフレックスタイム制度を導入することも良いでしょう。

リモートワーク推進は以下のようなメリットがあります。

・通勤時間を自由に活用できる
・休業から段階的に職場復帰ができるようになる
・障がい者の雇用もしやすくなる

フレックスタイム制度は従業員が勤務時間帯を自由に決められるので、プライベートに合わせながら柔軟に働けるのがメリットです。

一方で、
・リモートワークの場合、社内から持ち出せるデータのルール決定やセキュリティ対策なども徹底して行う必要があること。
・フレックスタイム制度は自己管理が苦手な従業員には向かないこと。

など、注意する点もあることを理解しましょう。

福利厚生サービスの充実

ワークライフバランスを実現するためには、福利厚生サービスを充実させることも大切です。

具体的には、住宅手当やセミナー補助など会社独自で従業員に提供できる『法定外福利厚生』を充実させるのがポイント！

▼福利厚生についてはこちらの記事を参考にしてくださいね。
『福利厚生とは？種類やメリットを分かりやすく解説！面白い導入事例も』

人事評価制度の見直しと改善

少しずつ改善されつつありますが、日本の企業は未だに長時間労働＝仕事をしているという考え方や評価が根強くあります。

ワークライフバランスを実現するためには、労働時間数ではなく業務の成果を重視した評価制度を導入する必要があるでしょう。

人事評価制度の見直しや改善をすることで、従業員全員のモチベーションアップはもちろん、仕事に対する意識も変わり、生産性向上が期待できます。

福利厚生やインセンティブ制度の充実に景品ギフトを活用しよう！

ワークライフバランスの実現のために、福利厚生を充実させるのが大切であることをお伝えしました。

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ワークライフバランスを実現して働きやすく結果を残せる企業を作ろう！

昨今、働き方改革やリモートワークの推進が進んだことにより、ワークライフバランスがより注目されるようになりました。

従業員の生活と仕事のバランスを図り、相乗効果を生むことは、組織全体としての生産性を高めることにもつながります。

ワークライフバランスの実現は、すぐに結果を出すことは難しくても、長い目で考えた時に得られるメリットが大きいといえるでしょう。

一気にすべての制度を取り入れるのは難しくても、一人ひとりの業務時間や業務量の見直し、コミュニケーションをとりやすい環境整備など、できることから一つずつやっていくのがポイントです。

今回ご紹介したポイントを参考に、ぜひ自社に合った取り組みを進めてみてくださいね！

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